緊急地震速報システムがすごいので調べてみた

ここ数日、大きな地震が頻発している。
気象庁の発表によると、18日正午までに発生した余震は、震度5強以上に相当するマグニチュード7以上が3回、6以上が49回、5以上が262回というから辟易する。

その際にNHKや携帯電話から緊急地震速報のアラームが鳴るのだが、冷静に考えるとすごくないだろうか。
地震速報というと既に起きた地震の震度を案内する役割だったはずだが、今回の度重なる緊急地震速報のように事前に地震を案内してくれのだから驚きである。

地震が来る前に警戒音を鳴らすというのは一体どのような仕組みなのだろうか。
この地震を事前に予知し身構えることができる画期的なシステムを調べてみた。

気象庁のホームページでの説明は下記の通り。

緊急地震速報とは、緊急地震速報は地震の発生直後に、震源に近い地震計でとらえた観測データを解析して震源や地震の規模（マグニチュード）を直ちに推定し、これに基づいて各地での主要動の到達時刻や震度を予測し、可能な限り素早く知らせる地震動の予報・警報です。

仕組みは下図の通り。（引用：気象庁）


またWikipediaでは下記のような説明がされている。

地震では初期微動でのP波と呼ばれる小さな揺れ（縦波）と主要動でのS波と呼ばれる大きな揺れ（横波）が同時に発生する。P波とS波とは伝搬速度が異なり、P波は毎秒約7km、S波は毎秒約4kmの速さで伝わる。この伝搬速度差を利用して、震源に近い地点におけるP波の観測に基づき、後から来るS波の伝播を時系列的に予測し、震源からある程度以上（P波とS波の時間差が充分に開くほど）離れた地点に対しては、その到達前に予測を発表することができる。

地震動（初期微動や主要動など）の情報は、気象庁の約200と防災科学技術研究所の約800の合わせて全国約1,000箇所に設置されている地震計を利用している。それぞれの地震計から、地震波形データをリアルタイムで気象庁に集計し、これを解析・処理して同庁から発表される緊急地震速報は、気象業務支援センターを経由して利用者へ配信される。また、これら直接の利用者から末端のユーザーへの二次配信が行われることもある。

地震計からマグニチュードを推定して到達前に予測を発表するとは恐れ入る。
ちなみに東北地方太平洋沖地震では、地震波検知後8.6秒で緊急地震速報（警報）が発令されたそうだ。

ただし現在、東北地方の地震観測点10点中9点が被害を受けており、余震の速報が適切にできない可能性が出ているというから非常に心配だ。

この緊急地震速報はNHKや携帯電話で一般家庭へ警報する以外にも、電車の制御、航空機の離着陸制限、高速道路の誘導表示、津波に対する船舶の回避や水門閉鎖、エレベーターの制御などに利用され被害を軽減させたりすることが期待されているという。

ただ緊急地震速報の限界として気象庁は以下の事項を示している。

気象庁は、東日本大震災の余震で最大震度5強以上の地震が21日午後3時までに発生する確率を30％と発表しているというから、今後も緊急地震速報から目が離せない。