現在、水泳界を大きく揺るがしている水着問題。
本日、最も注目を浴びている北島康介が、五輪でspeed社の水着を着用することを発表した。
北島康介は個人でミズノとオフィシャル契約をしている選手の一人。
その彼が、speed社を選択したことは、ミズノ社の完全な敗北が決まったといっていい。
ミズノ社は2年前まで、日本での製造・販売ライセンスをspeed社と結んでいたが、創業100周年を機に「自社ブランドによる世界戦略を強化する」という方針のもと、ライセンス更新をしなかったのだから、複雑な心境だろう。
しかしミズノ社は人道的な面、社会的な面を考慮し、他社水着の着用を許した格好となったが、ビジネス視点から考えると疑問の残る決断だ。
そもそも企業と選手との契約は、企業から費用や環境のバックアップをしてもらうのだから選手もリスクがあって当然。
五輪ではspeed社の水着を着用するが、その後は引き続きミズノ社にサポートしてもらうと言うのは、腑に落ちない。
近年アディダスとプーマが五輪を舞台にマーケティング戦争を始めてから、選手とスポーツメーカーの利害関係が誕生し、今や五輪出場選手は国の名誉だけでは無く周りを取り巻く企業の将来をも背負って戦うことになっている。
前回のアテネ五輪ではテレビ視聴者数が全世界で39億人、そして延べ視聴者数は400億人を超えたそうで、五輪でのPR効果は計り知れない。
今回の一件は、選手が一方的にspeed社の水着を着用し契約金は発生していないのだから、コストを掛けずにspeed社は莫大なPR効果を達成しているのである。
選手はトレーニングに集中するための環境を最適化するために企業とタッグを組んだはずなのに、今回のような矛盾が出てきてしまう。
ライバル社へのリサーチ不足などミズノ社の慢心、そしてIOCへのネゴシエートや製品発表のタイミングなどのspeed社の戦略と、様々な要因が重なったこともるが、最終的には製品の質が決め手になると言う原点回帰。
現在のスポーツマーケティングの潮流への警鐘なのかもしれない。
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